英会話教室最大手のNOVAについて,行政処分が下ったということで,マスコミはこぞってNOVA商法の問題点をどっと流しだした。
NOVAの解約返戻金の算定方法について,先日最高裁が同社に不利な判決を出したときには,ベタ記事扱いだったのに,行政処分を出すとこのありさまである。
コムスンのときも,行政処分が出てから,どっと問題点を流しだした。
マスコミというのは,行政処分の正当性を広報する機関で政府のまわしものなのだろうか?
ところで,NOVAは英会話教室業界で50%近いシェアを占めていて,現在40万人もの受講生がいるのだという。
ということは,現在80万人もが英会話教室に通っているということになる。
過去5年以内に英会話教室に通った人は,数百万人にも及ぶということになるだろう。
また,大学入試センター試験で英語のヒアリングが実施されているのだから,全国で多くの高校生が英語のヒアリングの勉強をしていることになる。
だが,日本では英語は全くといっていいほど通用しない。
どういうことなのだろうか?
私は高校1年生程度の教科書は読めるが,会話は全くできない。
できないよりはできたほうがいいとは思うが,英会話教室に通うつもりは全くない。